機械翻訳から生まれる新しいビジネス!

機械翻訳って便利だと思います。
皆さん、少しは使っているのではないでしょうか?
辞書を引かずに、日本語から英語や他の言語にテキストで翻訳してくれるので、使いやすいですね。
また、音声で翻訳してくれるものもあります。

ところがです!
今朝の朝日新聞の千葉版の記事にありました。
自治体のホームページを英語に機械翻訳すると、 誤訳が多くて、???なことになる。ウェブサイトの表示を日本語から英語に変更して表示したのでしょう。

具体的には、「医療機関」→「doctor ryou engine(医りょうエンジン)」など。

ウェブサイトだけでなく、駅前の降車場の英語表記も???なものがあるようです。
これ、税金で作っているわけで、作り直すと、さらに税金が使われるわけです。
機械翻訳しっぱなしで、人によるチェックが行われていなかったようです。
何のための翻訳か?
伝える相手が人間である以上、きちんと伝わるかの検証には、人間がチェックするべきですね。

ここまで書くと、行政の批判かと思うかもしれませんが、そうではありません。

このような問題(課題)を抱えている自治体は、千葉の○○市だけではないと思います。全国のかなり多くの自治体で同じような問題(課題)を抱えていると思います。

そこで、IT企業の経営者、スタートアップ、起業家の方、ビジネスチャンスではないでしょうか?
困っている人(自治体、会社)があって、それを助ける(解決する)ことができれば、ビジネスになるってことです。

解決するためのアプローチとして、いくつかのやり方が考えられますね。
機械翻訳の精度を上げるものいいですが、お勧めしません。
アメリカ英語と、イングランド英語で表現が異なることもありますし、世界の地方ごとで、表現がさまざまだからです。
翻訳後の内容をチェックをアプリで行ったりとかが、いいのではないでしょうか?
もっと違うアプローチもあると思います。答えは1つだけではないってことですね!